これからの柔軟な働き方の時代に備える 

すべての仕事はフレックスにすることができます。つまり、組織は柔軟な働き方をより広くとらえ、リモートで働く人だけでなく、すべての人にメリットがあるフレックスワーク戦略を提供することができるのです。この分野にはチャンスがあるにもかかわらず、マーサーの最近のグローバル人材動向調査では、意見の相違があることが明らかになりました。経営者はリモートワークについて懸念していますが、従業員はそうは思っていません。

人事は、これらの異なる見解のギャップを埋める重要なまとめ役となります。

現在、大半の組織は、持続可能でフレキシブルな働き方のモデル構築に取り組んでいます。しかし、多くがそのスケールとインパクトの達成に苦労しています。私たちの調査では、18%のリーダーが、フレキシブルワークを含む新しいワークデザインの採用を本格化し賛同を得ようと苦戦していると報告しています。

多くの組織が、「より人間らしく」を追求しています。彼らはステークホルダーの話に耳を傾け、データを活用して行動パターンを明らかにし、行動を導き、重要な問題について積極的に発言しています。多くの場合、このことが、より柔軟な働き方を採用する動機にもなっています。全体として組織は、よりオープンで話しやすいものとなっています。働きたい場所を選ぶことのできる従業員は、そのような組織に惹かれます。そのため、より人間らしく、より柔軟な職場環境を作ることは、優秀な人材を確保したい企業にとって必須となりつつあります。

私たちは働く人々に、「将来の柔軟性について考えるとき、パンデミック後の世界において、あなたにとって柔軟性はどの程度重要ですか？」と質問しました。

すべての人に柔軟な働き方の選択肢を提供する最善の方法を評価します。場所による柔軟性だけでなく、柔軟な勤務形態へのアクセスを拡大します。時間ベースの柔軟性、パートタイム勤務、契約ベースの勤務を、組織のプラスの差別化要因としてどのように活用できるかを検討します。これは入社する人材を惹きつけ、維持するためのプラス要素です。