豊富な人事関連データの提供により経営の意思決定を支援します
世界最大級の報酬・福利厚生水準調査（サーベイ）で収集したデータを市場水準として貴社報酬・福利厚生の市場競争力を診断するベンチマークサービスを提供。
報酬・福利厚生調査への参加をはじめとして、データ集の出版、ベンチマークレポートの提供を通じてお客様の報酬競争力の確保や、人材市場におけるタレント獲得を支援します。
世界最大級の報酬・福利厚生データベースで人事戦略の実現をサポート
マーサーは、日本および世界中で実施する報酬・福利厚生市場調査（サーベイ）を基に、自社と市場の報酬水準の比較や、各国・各社の報酬マネジメントにお使いいただける報酬・福利厚生データベースやツール、専門コンサルタントによる報酬分析レポート、アドバイザリーサービスを提供しています。
データに基づいた透明性の高い意思決定が、人事に求められる時代。
マーサーは、世界最大級の報酬・福利厚生データを通じて、企業の人材競争力強化と人事戦略の実現をご支援します。
レポート詳細
1. 報酬
報酬サーベイに参加する
グローバル市場データ(出版物・ツール)を購入する
分析・ベンチマークサービスを依頼する
2. 福利厚生
福利厚生サーベイに参加する
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分析・ベンチマークサービスを依頼する
- 福利厚生ベンチマークサービス（Benefit Benchmarking）
- カスタマイズ調査(サーベイ)サービス（Customized Snapshot Survey）
3. 要員構成
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- グローバル要員構成サーベイ（Comptryx）
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4. その他の人事分野
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- その他のグローバル市場データ
- 分析・ベンチマークサービスを依頼する
- カスタマイズ調査(サーベイ)サービス（Customized Snapshot Survey）
ニュースリリース
日本総報酬サーベイ（Total Remuneration Survey）2022年度の結果を発表
- 参加企業数は1021社（昨年863社）、うち日系企業は128社増（前年比＋42％）の430社にまで急増し、日本国内における報酬サーベイとしては過去最大規模を更新
- 最新の調査結果では、日系企業の課長の賞与込み年収は1,040万円（昨対比+1%）、部長は1,377万円（昨対比+1%）と一定程度の上昇が見られたものの、物価上昇には劣後下
- 日系企業における報酬を職種別に比較すると、人材獲得競争が激しいデータアナリティクス職種では、全職種中央値と比較して6~9%報酬額が高い（昨対比+1%）
役員報酬サーベイ－2022 Executive Pay Surveyの結果を発表
- 過去最多となる800社（昨年比137社増、日系335社・外資465社）が参加。コーポレートガバナンス・役員報酬への関心の高まりを表す結果に
日系企業の役員報酬は、売上高・役位が高くなるほど総額・変動報酬比率ともに高くなる傾向。売上高1兆円以上に限定すると、社長の総報酬（中央値）は約1億9,000万円、報酬構成比率は基本報酬（ABS）：短期インセンティブ（STI）：中長期インセンティブ（LTI）≒4：3：3